自然災害からシステムへ： 東日本大震災から15年 私たちは極端な事象に備えられているか

2011年3月11日、大地が揺れた。それは、私たちの前提も揺るがした。

東日本大震災とそれに続く津波は、何よりもまず人類にとっての悲劇であった。1万8千人の命が失われ、500㎢を超える沿岸地域が浸水した。保険業界にとっても、それは構造的なストレステストであった。脆弱性曲線の先にある、「複雑なシステムが崩壊したとき、何が起こるのか」という、より困難な問いを私たちに突きつけた。

15年を経た現在、私たちの技術的能力は格段に高度化している。津波はもはや付随的な要素ではない。現在の自然災害モデルは、東北沖を含め主要断層の複数区間が同時に破壊する可能性を織り込み、強い揺れや津波の発生を想定している。

観測ネットワークは強化され、ハザード想定の範囲は拡大した。脆弱性に関する前提も、より豊富な事後データに基づいて較正されている。

モデルは確実に進歩した。

しかし、東北から得られた最も重要な教訓は、津波の波高ではなかった。それは「不確実性」そのものであった。

2011年の災害は、約350億米ドルの保険損失と、約2,100億米ドルの経済損失をもたらし、当時としては世界で最も高額な自然災害となった。日本の厳格な建築基準により構造的倒壊は抑制されたが、2011年は世界の再保険業界にとって明確なピーク損失年となった。

スイス・リーにとって、地震および津波による純損失は約12億米ドルであった。事象の規模にもかかわらず、保険金は支払われ、元受保険会社は健全性を維持し、次回更改においても十分なキャパシティが提供された。日本で起きた大災害は、世界的に分散された金融イベントへと転換されたのである。

これらの数字は単なる統計ではない。国際的に分散された再保険資本が甚大な損失を吸収し、急性の不確実性の中で元受け会社に安定をもたらし、システミックショック後も市場機能を維持することを示している。

複数のピーク年を通じて、スイス・リーは一貫してキャパシティを提供してきた。それは好況時だけでなく、資本が最も必要とされる局面においてもである。

その継続性は偶然ではない。それこそが、規律を保ち、グローバルに分散された再保険の本質的機能なのである。

自然災害モデルは不可欠である。テールリスクを定量化し、プログラム設計や資本最適化を可能にし、規律ある条件交渉を支える。しかし、それは現実そのものではない。私たちが現在理解していることを構造化した表現にすぎない。

東日本大震災や他のピーク損失年は、モデリングを否定するものではない。それはその限界を試すものである。東日本大震災は、世界でも有数の地震対策国である日本においてさえ、想定ハザードが超過し得ることを示した。また、皆が想定するシナリオを超えたストレステストの必要性も浮き彫りにした。

当時、多くの専門家や当局は、東北沖日本海溝で起きた規模の地震が発生するとは想定していなかった。最大規模はマグニチュード8前半と考えられていた。一定水準を前提に設計された沿岸防護施設は越流された。福島第一原子力発電所の事故はエネルギー政策を再構築し、数千キロ離れた半導体工場が保険損失に影響を与える存在となった。

保険業界は地震、風災、水災、山火事といった主要な危険区分で整理されている。副次的なセカンダリーぺリルを扱う場合でも、通常は単一ハザード領域内にとどまる。

しかし、世界はそのようには機能していない。

今日の集積は地理的に集中し、業界を跨ぎ相互接続され、デジタルインフラへの依存度も高まっている。

電力、通信、交通、水道は同時に停止し得る。サプライチェーンはレジリエンス重視ではなく、効率性重視で最適化されている。金融市場はボラティリティを増幅し、社会行動も損失結果を変え得る。

大規模災害後の重要な問いは、もはや「地震の規模はどれほどか」ではない。「システムはどのように反応したのか」である。

極端な事象における資本配分において、この違いは極めて重要である。

過去20年の主要な大災害はすべて、盲点を明らかにしてきた。

• 東北：津波リスクの過小評価とインフラの相互依存性
• クライストチャーチ地震 (約300億米ドルの保険損失)：液状化リスクの規模
• タイ洪水 (約200億米ドルの保険損失)：グローバルサプライチェーン集中
• COVID-19 (推定約400～500億米ドル以上の保険損失)：非物的事業中断リスク
• 近年の異常気象：ハザードのクラスタリングが独立事象の前提に与える影響

これらはモデリングの失敗ではない。モデルには定義された境界があるという事実の再確認である。現実には境界がない。

次のサプライズは、すでに今日のポートフォリオのどこかに存在している。ただ、その形がまだ分からないだけである。

それは警鐘ではない。再保険が果たすべき役割、そして果たすべきでない役割を思い起こさせるものである。

再保険は、予想を超えるボラティリティを吸収するために存在する。元受保険会社は分散ポートフォリオ内で頻繁かつ中規模の事象を管理する。

再保険会社はその境界に立つ。不確実性が最も大きい領域に資本を提供する。

テールリスクが完全に既知かつ安定しているなら、再保険は必要ない。テールが長いのは、不確実性が構造的であるからである。それは、以下の考え方に影響を及ぼす：

• 再現期間の安定性
• 地域および種目間の相関
• イベントの独立性
• 複合リスク世界における集積管理

資本モデルは構造化されたシナリオに依拠する。しかし資本バッファーは、次のシステミックな相互作用が、前回と同じ姿をしているとは限らないことも認識しなければならない。

極端事象における資本コストは、期待損失だけでなく、その損失を取り巻く不確実性の関数である。

競争環境下では、直近損失やモデル平均値に基づきたくなる。しかし自然災害リスクはピーク年によって定義される。

真の試練はテールで起きる。期待損失を超え、より厳しい問いを立てる必要がある。

• 真に深刻なシナリオでどれだけの資本が曝露しているか
• モデルの周囲にどれだけの不確実性があるか
• どこで前提が誤っている可能性があるか

200年に一度の損失は精密な数値ではない。変化し続ける世界における推定値である。

事象の規模や相互接続性、システムの脆弱性、あるいは損失が当初の影響範囲を超えて拡大する可能性に関する不確実性を無視すれば、引き受けているリスクを過小評価する危険がある。

これは理論ではない。顧客が最も必要とする時に備え、資本を守るという根本的な課題である。

問うべきは、モデルが有用かどうかではない。極端な事象にむけた資本配分において、その精度にどれほどの確信を置くべきかである。

東北から15年、津波リスクの理解は強化され、データは充実し、脆弱性モデリングもより堅牢になった。また、日本ではすでに高水準であった防災基準がさらに強化され、低頻度・高規模シナリオが国家計画に組み込まれた。

それでも日本は世界有数の地震多発国であり、次のピーク地震損失年の可能性は常に存在する。

再保険会社は、次に備える上で重要な役割を担う。スイス・リーは、持続的かつ安定的なキャパシティを提供し、元受保険会社が自信を持って、大規模な地震リスクを引き受けられるよう支援する。高度なリスクデータと分析により、前提を検証し、テールリスクをより正確に定量化し、津波などのセカンダリーぺリルをより適切に捉える。

さらに、従来型のインデムニティ補償に加え、パラメトリック型などの革新的ソリューションを通じて、大規模地震後の迅速な資金流動性を提供する。保険会社、企業、政府と緊密に連携し、地震補償の拡大とプロテクションギャップの段階的縮小を支援する。

それは資本、専門性、パートナーシップを組み合わせ、長期的なレジリエンスを強化することである。

東日本大震災の教訓は、今日もなお極めて重要である。ハザードモデルは進化し続けなければならず、軽減策は強化され、リスク移転メカニズムはエクスポージャー拡大に応じて拡張されなければならない。ピーク損失年は例外ではなく、自然災害リスクの構造的特性である。

再保険は衝撃を吸収し、復興を可能にし、不確実性が最大の時に確信を支えるために存在する。東日本大震災はその使命を試す決定的な出来事であった。今求められているのは、次のピーク地震が到来した時、システムと社会がさらに強靭であることを確実にすることである。